【毎営業日更新】といといマーケットレーダー│需給を可視化する相場ダッシュボード

本ページは、日本証券金融・JPXデータをもとに、明日逆日歩が付きそうな銘柄を自動スクリーニングし、リスクスコア化して毎営業日18:50頃に更新しています。
逆日歩（品貸料率）の発生リスクを可視化することで、我々投資家が空売りコスト・需給リスクを事前に察知できるよう設計しています。

使い方の概要としては、

• リスク上位の銘柄ほど翌日逆日歩が付きやすい傾向。
• リスク変化（前日比）が大きい銘柄＝需給急変に注意。
• 連日超過 / 拡大継続で需給継続や拡大を確認。
• テーブル最下部に各指標の意味・活用法を解説。

※ 本ツールは参考情報です。投資判断は自己責任にてお願いします。
※ 投資判断を推奨するものではありません。

指標の見方・使い方（逆日歩リスクの読み解き方）

本ページは、日本証券金融の貸借データと市場の出来高情報をもとに、
「明日、逆日歩（品貸料率）が発生しやすい銘柄」を機械的に抽出・スコア化しています。
最初にランキング（候補一覧）を確認し、必要に応じて下記の用語解説で深掘りしてください。

1. ランキングに表示される各項目の意味

リスク

逆日歩の付きやすさを 0〜100 でスコア化。貸株超過（需要）÷流動性のバランスを主要因に算出。
目安：HIGH(70以上)＝警戒、MID(50〜69)＝注意、LOW(〜49)＝低リスク傾向。ただし決定因子ではなく可能性の指標です。

リスク変化

前日比のスコア差。急上昇（+値が大きい）は、需給タイト化の新規発生や拡大を示唆。短期的な注意喚起。

連日超過

貸株超過状態が連続している日数。
日数が長いほど、需給の偏りが解消されていない可能性。

拡大継続

貸株超過株数が前日より増加し続けている連続日数。需給悪化の進行度を見る軸。

貸株超過株数

需要（借りたい株）と供給の差。絶対量としてのひっ迫度を把握。

超過率

市場の回転能力（過去5日平均出来高＝ADV）に対して、どれだけ超過が重いかを示す相対指標。
例：20%＝平均出来高の2割に相当する超過。絶対量の大小が異なる銘柄間でも比較しやすい。

ADV株数及びADV金額

過去5営業日の平均出来高（株数）と、その金額換算。流動性の質（さばける量）を把握。
金額ベースの方が大口資金の動きに近い。

最高料率

日証金の規定に基づく上限料率。実際の逆日歩は入札で決まるが、天井感の目安になる。

料率コスト(%)（推定コスト比率）

最高料率を株価で割ったコスト比率。同じ料率でも株価水準で負担感が異なるため、%表記での比較。

要因

「連日」「拡大」「低流動ギリギリ」など、リスクスコアに影響した主要フラグを表示します。
それぞれは次のような条件で算出され、需給ひっ迫の質を理解する手がかりになります。

• 連日
  前日から貸株超過状態が継続している銘柄。需給の偏りが長期化しており、短期間では解消しにくい。
• 拡大
  貸株超過株数が前日よりも増加している銘柄。空売りポジションの積み上がりが進行中で、翌日の逆日歩発生リスクが上昇。
• 低流動ギリギリ
  過去5日平均出来高（ADV金額）が基準値を下回る低流動銘柄。板が薄く、わずかな需給変化でも料率が急上昇しやすい。

これらの要因を複合的に見ることで、単なるリスクスコア以上に、どんなタイプの需給ひっ迫か（継続型・拡大型・流動性要因など）を具体的に把握できます。

2. まずどこを見る？

1. リスクが高い順にざっと確認（70以上は警戒）。
2. リスク変化が大きい銘柄＝新規リスク発生を重点チェック。
3. 連日超過 / 拡大継続が続く銘柄＝需給悪化の継続性に注意。
4. 超過率で重さを比較。ADV金額で流動性の裏付けを確認。
5. 最高料率 / 料率コスト(%)で逆日歩コストのインパクトを把握。

3. 活用シナリオ別ガイド

• デイトレ／スイング
  「リスク急上昇 × 超過率↑」は短期注意。直近テーマ株や低出来高の急騰株は特にケア。
• 空売りヘッジ
  「連日超過高い × 拡大継続高い × 超過率高い」銘柄の売り建ては逆日歩負担が重くなりやすい。
• イベント前後
  配当・優待前後や決算集中期は、一時的な需給偏りでリスク急騰が出やすい（変化率を重視）。

4. よくある質問（FAQ）

Q. リスクが高い＝必ず逆日歩が付く？

A. いいえ。可能性を相対比較するスコアです。実際の逆日歩は入札で決定され、相場状況で変動します。

Q. 「超過率」が高いのに逆日歩が付かないときがあるのは？

A. 需給の片面だけでは決まりません。貸付在庫の急回復・規制変更・価格変動などの要因で回避される場合があります。

Q. 「最高料率」と実際の逆日歩の関係は？

A. 最高料率は上限の目安で、実際の料率は入札結果（需要と供給のバランス）で決まります。