10日の東京株式市場では日経平均株価が反発し、前日比0.87％高の4万3837円67銭で終え、3週間ぶりに最高値を更新しました。この上昇は、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下げを受けて米国株式市場が上昇し、海外投資家のリスク選好が高まったことが背景にあります。また、米国の労働市場の減速を受けて、来週の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）での利下げが期待され、株式市場には買い安心感が広がっています。
さらに、日銀の年内利上げの可能性が再び浮上し、国内長期金利の上昇が銀行株の買いを誘ったことも相場を支えています。ただ、中長期の投資家は今週発表される米消費者物価指数（ＣＰＩ）などの物価関連指標を見極める姿勢も見られ、一部の自動車株などでは売りが出て伸び悩む場面もありました。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）やＪＰＸプライム150指数も反発し、市場全体としてはポジティブな動きが見られました。売買代金や売買高も比較的活発で、値上がり銘柄数が値下がりを上回るなど、市場の底堅さが感じられる一日でした。
一部の個別銘柄では、ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）やフジクラ、コナミＧ、トレンドが上昇しましたが、ダイキンや第一三共、ファストリ、デンソーなどは下落しました。個別銘柄の動向も注目される中、市場全体としては引き続き米国の動向や物価指標などに注目が集まることが予想されます。
