9月5日の東京株式市場では、日経平均株価が続伸し、4万3000円台回復を果たしました。この上昇は、前日の米株高やトランプ大統領による自動車関税引き下げの署名を受けて幅広い銘柄が買われたことに起因しています。特に半導体関連株や自動車株が買いが先行し、自動車関税引き下げによる不透明感の後退が市場に安心感をもたらしました。
一方で、4万3000円を上回る水準では利益確定売りや持ち高調整が見られ、日経平均の上げ幅が一時200円程度に縮小する場面もありました。8月の米雇用統計の発表を控えていたこともあり、投資家の様子見姿勢が強まりました。外国為替市場では円相場がやや円高・ドル安方向に振れたことも、日本株の上値を抑える要因となりました。
しかし、海外短期筋などの先高観は根強く、日経平均は大引けにかけて再び強含む展開となりました。市場では、米雇用統計が利下げ期待を背景としたリスクオン相場を維持する可能性が高いとの見方が広がっています。
東証株価指数（TOPIX）やJPXプライム150指数も続伸し、市場全体の底堅さが感じられました。個別銘柄では、アドテストや東エレク、ファストリ、トヨタ、ホンダなどが上昇し、精密機器関連も好調でした。一方で、ゲーム関連の銘柄やリクルート、KDDIなどは下落しました。
日本株市場は引き続き米雇用統計の結果を注視しながら、利下げ期待や市場のリスクオンムードが今後の相場動向に影響を与えることが予想されます。投資家は引き続き市場のニュースや指標に注意を払いながら、ポートフォリオを適切に調整していく必要があります。
