28日の東京株式市場では、日経平均株価が前日比308円52銭（0.73％）高の4万2828円79銭で取引を終えました。この上昇は、米半導体大手エヌビディアの決算発表による下落を受けて一時は下落したものの、バークシャー・ハザウェイが三菱商株を買い増したとの報道が日本株への買いを後押しし、日経平均は高値引けとなったと報じられています。
投資家の間では、8月下旬の米経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」やエヌビディアの決算発表を控えて様子見ムードが広がっていましたが、その後の動向を受けて買いが入りやすくなったとの指摘があります。特に、バークシャー・ハザウェイの三菱商株の買い増しにより、商社株を含む日本株全体に注目が高まったとの報道もありました。
相場の動きを見る限り、特定のセクターへの集中投資ではなく、幅広い業種の割安株に買いが入っている印象が強く、過熱感はみられないようです。米国の利下げ期待や日銀の利上げ見送りが相場を支えており、日経平均の上昇が長期的に続く可能性があるとの見方が示されています。
エヌビディアの決算発表を受けて半導体関連株に一時的な売りが入ったものの、人工知能向け半導体の需要が強いとの見方から下げ幅は限定的でした。東証株価指数やJPXプライム150指数も反発し、相場全体が前向きな動きを見せました。
個別銘柄では、ソフトバンクグループやアドテスト、東エレクなどが上昇し、一方で配当の権利落ち日により一部の企業の株価が下落したとの報道もありました。
総じて、今回の相場動向はバークシャー・ハザウェイの動向やエヌビディアの決算発表などが影響を与えつつも、幅広い業種に投資が分散されている様子がうかがえます。市場全体としては安定感があり、今後も慎重に見守りつつ、チャンスを見極めることが重要でしょう。
