14日の東京株式市場では、日経平均株価が７営業日ぶりに反落しました。前日までの短期間での急速な上昇による過熱感を受け、利益確定売りが優勢となりました。テクニカル指標も相場過熱を示す水準にあり、米国株式市場からの好感が波及せず、日経平均は軟調な推移となりました。
特に、外国為替市場で円相場が対ドルで強含み、海外短期筋による株価指数先物への売り圧力が加わったことが反落の要因とされました。ただ、市場では利益確定売りにとどまり、投資家の買い意欲が強いことが指摘されています。
東証株価指数やJPXプライム150指数も反落し、売買代金や売買高も減少しました。値下がり銘柄数が増加し、特にソシオネクスやHOYA、良品計画が下落しましたが、ソフトバンクグループやニトリHD、OLCなど一部の銘柄は上昇しました。
今後は米国でのジャクソンホール会議を控え、相場の一進一退が続く可能性が指摘されています。投資家は引き続き慎重な姿勢を保ちつつ、相場の展開を注視する必要があります。
