6月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を控えた15日の東京株式市場では、日経平均株価が4営業日ぶりに反発し、終値は前日比218円40銭（0.55％）高の3万9678円02銭と高値引けとなりました。この日は、米エヌビディアが中国向け人工知能（ＡＩ）半導体の輸出再開を発表したことが好感され、半導体関連株に買いが入りました。
エヌビディアが中国向けに設計した人工知能（ＡＩ）半導体「Ｈ20」の出荷再開発表により、需要拡大を期待した投資家の動きが見られ、東エレクやアドテストなどの半導体関連銘柄が強い上昇を見せました。しかし、6月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を控えていたため、市場は一進一退の展開となり、方向感の乏しい時間帯も多かったようです。
一方、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）はわずかに上昇し、ＪＰＸプライム150指数もプラスで終えました。売買代金は4兆1219億円という高水準で、値上がり銘柄数が多かった一方で、値下がり銘柄も多く見られました。
投資家としては、半導体関連銘柄への注目が高まっていることや、米国の経済指標である消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を控えている状況から、慎重な取引が求められると感じます。市場の不確実性が高まる中、引き続き市場動向を注視し、リスク管理を徹底することが重要であると考えられます。
