6月末までの急ピッチな上昇で短期的な過熱感が意識されていた日経平均株価が、２日の東京株式市場で続落しました。この日は半導体関連株やゲーム株に利益確定目的の売りが出たことや、日米関税交渉の先行きに対する不透明感が影響して、日経平均は一時500円を超える下落となりました。特にトランプ米大統領の発言が市場に重しとなり、関税問題に対する警戒感が高まっています。
一方で、不動産株や陸運株が堅調だったことや、アナリストによる投資判断や目標株価の引き上げがあった不動産株の一角が買われる場面も見られました。また、海外勢が米シカゴ市場の米株価指数先物に買いを入れる動きがあり、海外市場の動向も影響して日経平均の下げ幅が縮小される場面も見られました。
短期的な下落があったとしても、長期的な視点で市場を見据えることが重要です。不透明感の中でも、企業の基本的な業績や成長性を見極め、投資の機会を見つけることが肝要です。投資家は、市況の変動に柔軟に対応しつつ、冷静な判断を心掛けるべきでしょう。
