東京株式市場での日経平均株価が6営業日ぶりに反落し、心理的節目の4万円を下回って終えたことが注目されました。短期的な過熱感を警戒した売りが広がり、特にファストリなど値が高銘柄に売りが集中しました。過去25営業日の移動平均に比べて「買われすぎ」の目安が5％を超え、過熱感の高まりが指摘されていたため、一部の投資家が利益確定の売りを行った可能性が考えられます。
また、需給要因も相場の重荷となりました。７月相場入りで機関投資家が益出しの売りを行う動きが見られ、今後も需給面の逆風が続く可能性が指摘されています。一方で、日本経済の底堅さや企業の業況判断指数の改善などポジティブな要因もあり、下げ渋る場面も見られました。
東証株価指数やJPXプライム150指数も反落し、売買代金や売買高も減少しました。値下がり銘柄数が値上がりを上回る中、ファストリや任天堂、リクルートなどが下落し、フジクラや日本取引所、千葉銀行などが上昇しました。
投資家の間では、短期的な過熱感や需給面の逆風に警戒感が広がっており、今後の相場動向に注目が集まる状況です。業績や経済指標などの情報に加え、需給要因や国内外の動向にも注意を払いつつ、冷静な投資判断が求められると言えるでしょう。
