6月20日の東京株式市場では、日経平均株価が前日比85円11銭（0.22％）安の3万8403円23銭で取引を終え、小幅に続落しました。この日の市場は中東情勢の先行き不透明感が株価に影響を与え、19日の欧州株の下落や時間外取引での米株価指数先物の軟調な動きも受け、日経平均は一時100円を超える下げ幅を記録しました。ただ、個人投資家の押し目買いや半導体関連株への買いが支えとなり、一時的には150円以上上昇する場面も見られました。
また、19日には欧州の主要株価指数が下落し、中東情勢を背景に運用リスク回避の売りが優勢となりました。米国の祝日である奴隷解放記念日も影響し、日本株は週末を控えて持ち高整理の売りが強まったと言えます。
市場ではトランプ米大統領のイランへの軍事行動に関する発言に注目が集まりました。イランとの交渉の可能性も浮上し、市場参加者はリスク要因としての中東情勢の行方を慎重に見極めているようです。このような状況下で機関投資家は様子見姿勢を崩さないとの見方が示されています。
東証全体では、TOPIXやJPXプライム150指数も続落し、売買代金や売買高は高水準を記録しました。個別銘柄では、ゲーム関連株や通信関連株が売られる一方で、電子部品株や人工知能関連株が買われる動きが見られました。
緊張感の高まる中東情勢や米国の動向に市場が敏感に反応していることが伺えます。投資家は今後も世界的なリスク要因に警戒しつつ、株価の動向を注視する必要がありそうです。
