6月18日の東京株式市場では、日経平均株価が3日続伸し、4ヶ月ぶりの高値水準を記録しました。この日の相場は、外国為替市場での円安・ドル高基調や日銀の追加利上げに消極的な姿勢が買いを後押ししました。ただ、朝方はイスラエルとイランの軍事衝突による中東情勢の緊迫化が重しとなり、日経平均は下落でスタートしました。
外国為替市場では、円相場が一時1ドル＝145円台まで円安方向に振れ、これに合わせて株価指数先物に買いが入りました。海外短期筋を中心とした買いが株価を押し上げ、日経平均は先物主導で上昇基調を強めました。日銀は政策金利の据え置きと国債買い入れの緩和方針を示し、金融引き締めに慎重な姿勢を示したことも市場に安心感をもたらしました。
また、新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ・ツー」の販売好調が株価にプラスの影響を与え、任天堂を含むゲーム関連株が買われました。一方で、一部の株は下落し、市場全体では上昇優勢の動きでした。
今後の注目ポイントとしては、米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果とパウエル議長の記者会見が控えており、市場参加者は結果を見極める姿勢が強まっています。日経平均や東証株価指数（TOPIX）の動向には、これらの要素が影響を与える可能性があるため、慎重な取引が求められるでしょう。
