10日の東京株式市場では、日経平均株価が3日続伸し、前日比122円94銭（0.32％）高の3万8211円51銭で取引を終えました。この上昇の背景には、米長期金利の低下や米ハイテク株の上昇、外国為替市場での円安・ドル高が挙げられます。特に半導体関連やソフトバンクグループ（ＳＢＧ）の上昇が目立ちました。
ただ、午後には利益確定売りが出現し、上昇幅が縮小する展開となりました。特に半導体関連株には利益確定売りが強まり、日経平均株価も急速に上げ幅を縮めました。また、地政学リスクの高まりや、中国と米国の貿易協議が議論されたことなども投資家心理に影響を与えたようです。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）やＪＰＸプライム150指数も3日続伸し、それぞれ微増となりました。東証プライムの売買代金は4兆661億円、売買高は15億9049万株で、値上がり銘柄数は値下がりを上回りました。
個別銘柄では、コナミＧや信越化、第一三共、ダイキンが上昇し、一方でファストリや東エレク、ソニーＧ、フジクラが下落しました。
投資家としては、今後も地政学リスクや米中の貿易協議などに注意を払いつつ、半導体関連やハイテク株の動向に注目したいところです。利益確定売りの動きや円相場の変動にも注意が必要です。
