東京株式市場で日経平均株価が続落し、15日の大引けは前日比372円62銭（0.98％）安の3万7755円51銭で終了した。ここ1カ月ほどの間、一方的に上昇を続けていた日経平均は、利益確定の売りが優勢となり、下げ幅は一時500円近くに迫ったものの、押し目買いや売り方の買い戻しも見られ、比較的穏やかな下げで終わった。
この日の市場では、円相場が対ドルでやや強含みで円高に振れたことや、米国と韓国がウォン相場について協議したという報道が影響を与えた。外国為替市場では円買い・ドル売りが優勢となり、輸出企業の株価には警戒感が高まっている中、自動車株の中でもトヨタやホンダが売られる展開となった。
また、加藤勝信財務相が来週、カナダでベッセント米財務長官との会談を検討していることが報じられた。市場では為替の動向に対する警戒感が高まり、日本株市場には過熱感が広がっているとの見方が広がっている。
東証株価指数（TOPIX）やJPXプライム150指数も続落し、売買代金や売買高も減少した。東証プライムの値下がり銘柄数が全体の7割近くを占め、ファストリやソフトバンクグループなどの株が売られる一方、小売業界ではすかいらーくやイオン、良品計画、セブン＆アイなどが上昇した。
これらの要因が重なり、15日の東京株式市場は前日比での下落となったが、一部の業種では上昇も見られるなど、市場の動向には依然として変化がある。今後も為替や国際情勢などの要因に注目が集まる中、投資家たちは慎重な取引を続けることが予想される。
