東京株式市場で日経平均株価が5営業日ぶりに反落し、前日比55円13銭（0.14％）安の3万8128円13銭で取引を終えた。この日は、前日の米ハイテク株高を受けて朝方は上昇スタートを切ったものの、3万8000円の心理的節目を回復したことから利益確定目的の売りや売り戻しの動きが活発化し、一時的に下げ幅が330円を超える場面も見られた。
日経平均は前日まで4連騰しており、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は15年9カ月ぶりの13連騰を達成していたが、この日は反落となった。外国為替市場では円相場が対ドルで1ドル=146円台後半まで円高・ドル安が進行し、輸出関連株にとっては重荷となった。
一方、13日の米株式市場ではハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数や半導体関連銘柄が上昇し、この流れを受けて東京市場でも値がさのアドテストや東エレクが買われ、相場を一時的に支えた。
ＳＭＢＣ信託銀行の山口真弘投資調査部長は、「米中関税合意への期待が後退し、日米の関税交渉がまだまとまっていない状況で、日経平均が3万8000円台を突破するエネルギーは乏しい。しかし、為替が円高に振れたにも関わらず、相場には底堅さも見られる」と分析した。
ＴＯＰＩＸは14営業日ぶりに反落し、終値は8.85ポイント（0.32％）安の2763.29となった。ＪＰＸプライム150指数も４営業日ぶりに下落し、6.06ポイント（0.49％）安の1219.86で取引を終了した。
この日の東証プライムの売買代金は概算で5兆4483億円で、売買高は22億6098万株だった。値下がり銘柄数は1033、値上がりは570、横ばいは30であった。
個別銘柄では、オリンパスや第一三共、ニトリＨＤが下落した一方、ソニーＧやフジクラ、三越伊勢丹が上昇した。市場では引き続き円高や米中関税合意の行方などを注視する動きが強まっている。
