14日の東京株式市場では日経平均株価が前週末比396円78銭（1.18％）高の３万3982円36銭で終了し、反発の動きを見せました。この日、米株式市場が上昇したことを受け、海外投機筋が株価指数先物に買いを入れるなど、株価の戻りに期待が高まった影響がありました。特に11日に日経平均が1000円以上下落したことで自律反発を狙った買いが入り、一時700円以上の上げ幅を記録しました。
米国では、ラトニック商務長官が13日に相互関税の対象から除外されたスマートフォンや半導体関連製品に新たな分野別関税が導入される可能性が高いと発表しました。このニュースを受け、11日の米株式市場では半導体関連銘柄が上昇し、日本の半導体関連株も買われる展開となりました。具体的には、東エレクやアドテストなどの半導体関連銘柄や村田製、ＴＤＫ、京セラなどの電子部品株が買われました。
一方、日経平均は一時的に伸び悩む場面も見られました。14日の午前中に円相場が上昇すると、日本株の上値が重くなったことから、円安是正を求められる可能性が高まるなど、関税交渉に対する警戒感が根強い状況です。投資家の間では、個人の投資意欲が低下しており、株式市場には高揚感が乏しいとの見方もあります。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反発し、終値は2488.51ポイント（0.88％）高でした。また、ＪＰＸプライム150指数も反発し、1090.28ポイント（0.81％）高で終了しました。東証プライムの売買代金は概算で３兆8791億円と、3週間ぶりの低水準となりました。
日経平均の日中値幅は437円89銭と小さく、値上がり銘柄数が1322、値下がりが276、横ばいが39という結果でした。ゲーム株の中では、ソニーＧ、任天堂、コナミＧが上昇し、松竹は今期黒字転換の見通しを示したことで後場に一段高となりました。一方、小売株ではファストリ、イオン、良品計画、丸井Ｇなどが売られる動きが見られました。
この日の東京株式市場は、外部要因や国際情勢の影響を受けながらも、一進一退の展開が続いています。今後も円相場や関税交渉などへの警戒感が続く中、投資家の動向や市場の変化に注目が集まるでしょう。
