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日経平均株価が大幅反発、8日の東京株式市場を振り返る
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8日の東京株式市場で日経平均株価が4営業日ぶりに大幅な上昇を記録し、終値は前日比1876円00銭（6.03％）高の3万3012円58銭となった。この値上がり幅は過去歴代4位の大きさであり、市場に活気をもたらした。
前日の米ハイテク株高が影響し、過度なリスクオフムードが後退したことで海外短期筋を中心とした買いが広がり、幅広い銘柄に上昇の波が押し寄せた。日経平均は前日に1年5カ月ぶりの安値水準まで下落した反動で自律反発狙いの買いも加わり、株価指数先物主導で上げ幅を2100円強まで広げる場面も見られた。
半導体関連や自動車、銀行など足元で下げが目立った銘柄の上昇が著しく、東証プライム市場の主力銘柄は全面高となった。特に、前日まで2日連続でストップ安水準まで売られたフジクラが一転してストップ高水準まで買われるなど、市場で激しい値動きが観測された。
外国為替市場では円高・ドル安が一服し、これが輸出関連株の買いを後押しした。一方で、トランプ米政権による関税政策への警戒感は依然として根強く、後場には上値の重さも見られた。トランプ大統領は関税の一時停止について交渉の余地があることを示唆したが、貿易戦争の懸念は相場に影を落とす要因となっている。
需給面では、先週後半の相場急落により信用取引をしている個人の持ち高に追い証が発生し、今週には持ち高解消が膨らむ可能性が指摘されている。また、企業の自社株買いも3月期決算の発表シーズンを前に減少する傾向があるため、需給の引き締まりが懸念されている。
東証株価指数（TOPIX）も5営業日ぶりに大幅に反発し、終値は前日比143.36ポイント（6.26％）高の2432.02となった。また、JPXプライム150指数も5営業日ぶりに反発し、60.87ポイント（6.06％）高の1064.81で終了した。
8日の東京株式市場では、ファストリ、東エレク、アドテスト、東京海上、トヨタなどが上昇し、一方で第一三共、スズキ、JR東日本などが下落した。売買代金は概算で5兆4198億円、売買高は26億3771万株となり、東証プライムの値上がり銘柄数は1621と全体の99％を占めた。
東京株式市場は様々な要因が入り乱れる中で動きを見せており、今後も関税政策や外部環境の変化に注目が集まることは間違いないだろう。
【出典】日経QUICKニュース（NQN）
