東京株式市場：日経平均株価、軟調な半導体関連銘柄を中心に続伸
2日の東京株式市場では、日経平均株価が前日比101円39銭（0.28％）高の3万5725円87銭で取引を終え、続伸の動きを見せた。この日は、米国でのハイテク株の上昇を受けて、半導体関連銘柄を中心に買い戻しの動きが活発化した。一方で、銀行株など含み益のある銘柄では売りが目立ち、時折日経平均株価は下げる場面も見られた。
米政権による「相互関税」の詳細公表を控える中、投資家たちは様子見ムードを強めつつも、市場全体の雰囲気は前向きなものとなった。1日の米株式市場では、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数が5営業日ぶりに反発し、その影響が東京市場にも波及した。
主力の半導体関連銘柄である東エレクやアドテストが買われ、日経平均株価を押し上げる一方、銀行株やディフェンシブ銘柄への売りが目立った。三菱ＵＦＪなどの銀行株は1～3月のパフォーマンスが良好だったが、利益確定売りがかさんだという。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反落し、終値は11.44ポイント（0.43％）安の2650.29となった。ＪＰＸプライム150指数も1.92ポイント（0.17％）安の1150.74で終了した。
東証プライムの売買代金は概算で4兆324億円で、売買高は18億4820万株だった。値上がり銘柄は383にとどまり、値下がりは1208、横ばいは46という数字が報告された。
個別銘柄では、ファストリやリクルート、任天堂が上昇し、一方で三菱商やＫＤＤＩ、大塚ＨＤは下落した。市場全体では、相互関税の具体的な影響が注目されつつも、投資家たちは様子見姿勢を崩さず、市場の方向感が乏しい状況が続いている。
以上、2日の東京株式市場の動向をお伝えしました。
（参考：日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ））
