東京株式市場で21日、日経平均株価が小幅に続落し、前営業日比74円82銭（0.20％）安の3万7677円06銭で取引を終えた。週末を前に持ち高調整目的の売りが優勢となり、市場は軟調な展開となった。
20日に大型買収を発表したソフトバンクグループ（ＳＢＧ）などの好材料もあったにもかかわらず、日経平均は朝安後に一時上昇する場面も見られたものの、持続せずに下落に転じた。米株価指数先物や香港ハンセン指数の動向も影響を及ぼし、投資家心理の重荷となった。
一方で、日経平均は上昇する場面も散見された。ＳＢＧの半導体設計会社アンペア社の買収発表や、日銀の追加利上げ観測を背景にした銀行株への買いが目立ち、一時的には200円を超える上昇も見られた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は7日続伸し、終値は8.20ポイント（0.29％）高の2804.16となった。これは2023年12月29日から24年1月15日（8日続伸）以来の記録であり、昨年7月以来の高値水準を記録した。一方、ＪＰＸプライム150指数は5営業日ぶりに反落し、1.24ポイント（0.10％）安の1208.23で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で5兆9909億円、売買高は26億6469万株となった。取引銘柄のうち、値下がりは834、値上がりは757、横ばいは46となっている。
個別銘柄では、アドテストやファストリ、ＴＤＫが下落した一方で、バンナムＨＤ、ソニーＧ、コナミＧなどが上昇した。
市場の今後の動向には、米国の金融政策や世界的な経済情勢のほか、新型コロナウイルス感染症の影響などが引き続き注目される見通しである。
