日経平均株価が14日に反発し、3万7053円10銭で取引を終えた。この日、米株が調整局面に入る中、日本株市場は比較的安定した動きを見せ、投機筋の買いが広がった。朝の取引では米株安の影響で一時下落する場面もあったが、後場に入ると株価指数先物主導で上昇し、上げ幅を一時360円程度広げた。
14日に算出された株価指数先物・オプション3月物の特別清算指数（SQ）値は3万6483円79銭だった。日経平均がこの水準を下回らなかったことから、投資家は目先の上昇を見込んで株価指数先物に買い注文を入れた。一方、米国では関税政策をめぐる懸念からS&P500種株価指数が調整局面入りの目安とされる10％の下落率を超え、海外投資家の不安が高まっている中、日本株の底堅さが投機筋の買いを後押しした。
市場では国内機関投資家や投資余力のある個人投資家による買いが目立っている。特に、3月末を控えて配当の権利取りが意識されやすい銀行やバリュー株が上昇し、電線株も買われている。
東証株価指数（TOPIX）は3日連続で上昇し、2715.85で取引を終えた。JPXプライム150指数も反発し、1173.95で終えた。東証プライムの売買代金は4兆8369億円で、売買高は19億1685万株だった。値上がり銘柄数が958、値下がりが600、横ばいが80だった。
個別銘柄では、アドテスト、東エレク、ソフトバンクグループ（SBG）、ファナックが上昇し、リクルート、ニトリHD、セブン＆アイ、ダイキンが下落した。市場では引き続き様々な動きが見られる中、投資家の注目は今後の展開に集まっている。
（記事は架空の内容であり、実際の市場状況とは異なる可能性があります。）
