日経平均株価が反発し、前週末比629円97銭（1.70％）高の3万7785円47銭で取引を終えた。先週は1100円下落し、5カ月ぶりの安値をつけたが、この日は自律反発の動きが強まった。主力株の自動車や機械、銀行・保険などが上昇し、日経平均を押し上げた。
前週末の米株式市場も上昇し、主要株価指数が好調だった。特に半導体大手のエヌビディア株の反発が投資家心理を支えた。東京市場では前週下げたトヨタやホンダなどの銘柄が買い戻され、金融株も上昇した。また、米国とウクライナの首脳会談が決裂し、防衛関連の株式も買われた。
アジア株の堅調さも後押しとなり、午後には株価指数先物への買いが強まり、日経平均はじりじりと上昇幅を広げていった。一方、半導体関連株の一部は買いが乏しく、ゲーム関連株は利益確定の売りに押された。
トランプ米大統領の追加関税発表による警戒感もあり、日本株の前週末からの戻りは鈍かったものの、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反発し、ＪＰＸプライム150指数も上昇した。東証プライムの売買代金は概算で4兆1858億円、売買高は17億7186万株で、値上がり銘柄数が1407、値下がりは202、横ばいは29だった。
リクルートや第一三共、ＮＥＣ、イオンなどが上昇した一方、日東電やソシオネクス、クボタなどは下落した。市場は引き続きトランプ政権の動向や国際情勢に警戒しながら、株価の展望を注視している。
