東京株式市場では21日、日経平均株価が3日ぶりに反発し、前日比98円90銭（0.26％）高の3万8776円94銭で取引を終えた。朝方は前日の米株安の影響で売りが先行したが、日銀の植田和男総裁の発言により国内金利の低下や円相場の下落が起き、買いが入った。しかし、一巡の買いが終わると利益確定や売りが出て一時的に下げる場面も見られた。日経平均は前日終値を挟んで上下に動き、方向感を欠いた展開となった。
国内の長期金利は朝方に15年3カ月ぶりの高水準を記録。金利上昇により株式市場での割高感が意識され、海外投機筋による株価指数先物への売りが増加し、一部の株が下落した。前日の米国株式市場の下落も投資家心理に影響を与えた。
日銀の植田総裁の発言が市場に影響を与え、相場の展開が変化した。植田総裁は衆院予算委員会で、国内金利の急上昇に対応して必要な措置を取る意向を表明。この発言により円相場が下落し、日経平均の上昇を後押ししたが、3連休を控えたため投資家は慎重姿勢を取った。
東証株価指数（TOPIX）は3日ぶりに反発し、終値は1.93ポイント（0.07％）高の2736.53で終えた。JPXプライム150指数も3日ぶりに上昇し、1.78ポイント（0.15％）高の1198.29で取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で4兆3160億円、売買高は19億4682万株となった。値上がり銘柄数は556、値下がりは1031、横ばいは53だった。
日産自動車が米テスラからの出資期待で急伸し、医薬品株の中外薬や塩野義も上昇した一方、スズキやリクルート、トレンドなどは下落した。
21日の東京株式市場では様々な要因が市場の動向に影響を与えたが、投資家の注目は引き続き日銀の金融政策や米国株式市場の動向などに向けられている。
