東京株式市場が3日ぶりに反発し、日経平均株価が前日比257円68銭（0.68％）高の3万8283円85銭で取引を終えた。この日は、21日の米株式市場で主要3指数が上昇した流れを受け、幅広い銘柄に買いが先行した。前日の日経平均が3週間ぶりに3万8000円近辺まで下落したことから、短期的な自律反発が期待され、市場には買いが入った。
20日夕に発表された米半導体大手エヌビディアの決算が時間外取引で下落したものの、21日の通常取引では上昇に転じ、これが東エレクやアドテストなど関連株の買いを後押しした。また、アクティビストによる帝人の買い増しが明らかになり、材料が出た銘柄に対する個別物色も活発化した。さらに、ショートカバー（売り方の買い戻し）の動きも相場を押し上げる要因となった。
日経平均の上昇幅は一時、午前に400円に迫る場面もあったが、午後になると上値追いの材料不足や利益確定の売りが現れ、上値を抑える展開となった。特に、今年の日経平均の価格帯別売買高が3万8000円～3万9000円の水準で最も膨らんでおり、この水準では売り圧力が強まりやすいとされている。さらに、12月の日銀の金融政策決定会合で政策金利が引き上げられるとの観測が高まっており、円高進行や金利上昇への警戒感も投資家の買い手を鈍らせる要因となっている。
東証株価指数（TOPIX）も3日ぶりに反発し、終値は13.72ポイント（0.51％）高の2696.53で取引を終えた。同日のJPXプライム150指数も3日ぶりに反発し、4.54ポイント（0.38％）高の1190.59で終了した。
東証プライムの売買代金は概算で3兆7897億円、売買高は16億8134万株で、値上がり銘柄数は1116、値下がりは470、横ばいは59だった。ファストリ、ニトリHD、リクルートなどが上昇し、一方でスズキ、ニデック、中外薬などが下落した。
市場では引き続き金融政策や外部環境の影響が警戒される中、投資家は慎重な取引を続けている状況だ。
